大手と地方の建設コンサルタントの違い（特徴、規模、勤務地）【地方の建設コンサルタント】

【建設コンサルタントを比較してみる　パート1】

この投稿では、建設コンサルタントを以下の二つに分けてそれぞれの特徴や様々な視点で比較してみる。

①大手建設コンサルタント
②地方建設コンサルタント

【大手建設コンサルタントの特徴】

大手企業の建設コンサルタントでよく挙がるのは以下の企業だ。

日本工営
建設技術研究所
オリエンタルコンサルタンツ
パシフィックコンサルタンツ
国際航業

参考は以下の通り。
https://www.decn.co.jp/?p=97688

このほか、橋梁に強みのある長大、水関係に特化している日水コン等尖った技術を保有する企業もある。

大手企業の建設コンサルタントにも得手不得手があるが、基本的に、自社内で多くの分野に対応できる技術者が集積していると考えて貰ってよい。

また、開発部門を保有している企業もあるため、業界の技術開発をリーディングしている側面もある。

【地方建設コンサルタントの特徴】

一方、地方建設コンサルタントは、地方に数多と存在している。

多くの地方建設コンサルタントは小規模だ。そのため、地方建設コンサルタントは中小企業と同義と捉えてみるとわかりやすいかもしれない。

技術で言えばどうしても大手には劣ってしまう一方、地方建設コンサルタントは、地場に根付いた企業であり、地場の事情をよく知っていることから、地元の発注者にとって相談しやすく、頼りやすい存在と言える。

【建設コンサルタント比較表】

建設コンサルタントの比較はいろいろな切り口があるが、今回は差異が出やすい4項目で分けてみた。

①規模
②勤務地
③発注者
④業務内容

上記の項目で分けると、僕の考えでは以下のようになる。

各項目でも話は結構掘り下げられるが、今回は①規模と②勤務地に絞って説明していこう。

【規模】

大手建設コンサルタントは、大手というだけあり、数百人規模が当たり前だ。
特に上記挙げた5社は、1000名超とこの業界ではトップクラスの従業員数だ。

地方建設コンサルタントの場合は千差万別だ。
個人で行っている会社もあれば、従業員数が100名程度いる会社もある。
因みに、一地方で従業員数が100名程度いれば、その地方では大規模と考えて貰ってよい。

【勤務地】

大手建設コンサルタントは、全国展開している。

日本の6大都市に本店や本部を構え、都道府県には営業所を構え、日本全国の業務に対応できる体制を構築されている。

その意味で、大手建設コンサルタントは、勤務地が定まらないとも言える。

また、大手建設コンサルタントは、自社若しくは関連会社と連携、他者とJV（ジョイントベンチャー）を構築することで、海外展開を図っているため、海外に出張ないしは駐在で勤務する可能性がある。

ただし海外の業務は海外部門が対応するため、誰もが海外勤務になるわけではない。

一方、地方建設コンサルタントの勤務地は日本国内が基本だ。
規模が大きい地方建設コンサルタントの場合、都道府県内に営業所を複数構え、都道府県全域を業務対象をする企業もある。
それでも、業務の範疇は、所在する都道府県内に留まる。

複数の都道府県を生業とする企業は、地方建設コンサルタントと大手建設コンサルタントの間の位置づけとなるだろう。

【規模と勤務地のまとめ】

以上、大手建設コンサルタントと地方建設コンサルタントの各々の特徴と①規模と②勤務地の比較についてまとめてみた。

当然ではあるが、大手建設コンサルタントと地方建設コンサルタントでは差が出る点が多く、自身の適性や働きたい場所、やりたいことによって、選択肢が変わってくるのではないだろうか。

次回は、③発注者と④業務内容の視点で解説してみたい。