地方の建設コンサルタントの若手が取得すべき資格1【地方の建設コンサルタント】

地方の建設コンサルタントの若手社員=資格は重要

この投稿では、具体的に地方の建設コンサルタントが取得すべき資格を列挙しよう。


土木業界で取得すべき資格はある程度決まっている

結論的に言えば、土木業界で有効な資格はある程度定まっている。

日経コンストラクションでは、毎年建設業界で役立つ資格を特集している。
以下のリンク先の画像を確認していただきたい。
https://tech.nikkeibp.co.jp/kn/article/building/news/20120119/556890/

留意する必要があるのは、建設コンサルタントで人気な資格は、実務経験が一定年数必要ということであり、就活中の学生や入社前後の新入社員には各々の資格の位置づけの理解が難しいかもしれない。

今回は、入社前にでも取得可能であり、保有することで就活の際に有利に働き、入社後取得しても若手の間であれば一目置かれる資格を説明していこう。
以下の二つだ。

①測量士補
②技術士補

上記のうち、この投稿では①測量士補を解説していこう。

測量士補


地方の建設コンサルタントは、測量や測量設計が経営基盤となっている会社が多い。

近年ではドローンによる写真撮影や3Dスキャナを利用した点群収集など、最新技術を導入している目覚ましい動きを見せる土木業界だが、その技術自体の基盤、言い換えれば基礎になっているのは測量なのだ。

測量の定義は以下の通り。
測量(そくりょう)は、地球表面上のの関係位置を決めるための技術作業の総称。地図の作成、土地位置・状態調査などを行う。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%B8%AC%E9%87%8F

ラフに言えば、地図を作る仕事全般を担う仕事として頂いてよい。

そして、僕のような設計を担うものは、測量なしでは仕事が出来ないという関係性を持つ。
設計のみを受注する会社だとしても、どこかの測量会社が測量を実施した図面を基に設計を行う。

測量を知っておくことで、不備や知るべき情報が理解、指摘することが出来る。
その意味で、設計を目指す方も測量は理解しておいて損はない。
もちろん、測量として入社する場合はなおのこと知る必要がある。

その意味で、測量士補の取得はあなたに非常に有利に働く。

測量士補の取得ルートは主に以下がある。

①文部科学大臣の認定した大学、短期大学、又は高等専門学校において、測量に関する科目を修め、当該大学等を卒業した方。
②国土交通大臣の登録を受けた測量に関する専門の養成施設にて1年以上測量士補となるのに必要な専門の知識及び技能を修得した方。
③国土地理院が行う測量士補試験に合格した方。
http://www.jsurvey.jp/shikaku.htm

あなたの出身が土木学科や環境デザイン学科等に在籍し、測量に関連する科目が可能な場合、①に該当する。

または、測量専門学校に通い、修了すれば②に該当する。

いずれに該当しない場合でも、筆記試験を合格すれば③に該当し、測量士補となることが出来る。
③については、年齢制限や経験年数等が全くないため、①、②に該当しなくても取得できる点はよく理解しておくとよい。

また、個人的な印象としては、③のルートで測量士補を取得すると、「本当かっ!?」と周りに驚かれる。
僕も入社2年目で初受験で合格したが、やはり驚かれた。ちょっと意外だ。

測量士補試験の合格率は例年バラバラだが3割程度の合格率である一方、①、②のルートはある意味確実に取得できるため、③のルートはそもそも珍しいパターンともいえるのが理由だと推測している。


そんなことより新しいことやりたいよ!って思うかも…

先ず、測量士補について解説してみた。

この投稿を読んだ方の中には、
「測量なんて従来技術はいいから、ドローンや3Dスキャナ、MMS、新しいことやりたい!」
「学生の時にドローンを飛ばした経験を活かしたい!」
と考えるものもいるだろう。

その気持ちは理解できる。
なんたって、最新技術であるこれらは現在の建設業界において花形だし、先の展開が面白くなりそうだからだ。

なので、僕の提案としては、その最新技術を極めるためにも、測量という基礎を構築することで、従来技術も知っており、かつ最新技術に通じている、信頼感ある技術者になる、というのはどうだろうか。

その意味で、もし、あなたが地方の建設コンサルタントを目指したいと考えるなら、測量士補はそのとっかかりにちょうどいい資格と言える。

次回は②技術士補について解説していこう。

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